機関投資家

機関投資家とは、個人ではなく、企業体で年金・投資信託・銀行など莫大な投資資金を運用する主体の投資家を指します。

一般に機関投資家と呼ばれているグループをいくつか挙げますと、投資顧問会社・生命保険会社・損害保険会社・信託銀行・投資信託会社・年金信託・証券会社・総合商社・ヘッジファンドなどが主なものです。

機関投資家は基本的に長期的な観点から見た投資を行います。

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莫大な資金量で長期スタンスで投資を行うために、中長期的な株価トレンドに大きな影響を与えることも多いようです。

アメリカなどでは、以前のような個人投資家が株式投資を行うよりも、投資信託や年金などを通じて株資産を保有することが多くなったために、結果的に株式市場に参加する比率は機関投資家の方が大きくなりました。

こうした現象を株式市場の機関化現象といいます。

生命保険会社や損害保険会社であれば、加入者の保険料収入であり、投資信託会社であれば、投資信託を購入した人たちの提供した資金が元手になります。

外国人投資

外国人投資とは、外国の機関投資家と個人投資家が日本の市場で投資をすることを言います。

外国の金融機関や年金基金などがおもな外国人投資家だと言われています。

巨額な資金を背景に投資活動を行なうことから日本の株式市場にも大きな影響を与えており、その動向は日本国内の機関投資家にも注目され、売買の主要な判断材料の１つとなっています。

アメリカやヨーロッパだけではなく、アジアや中東、南米な世界各国の機関投資家が日本の株式を購入しています。

日本の生命保険会社や年金資金が海外の株式や債券で資金を運用するように、海外の機関投資家も分散投資の一環として日本の株式市場に投資するわけです。

外国人の日本株買いが増えている背景としては、世界規模で分散投資を行う外国人投資家からは、日本の株式が十分相対的に安い水準にまで下落していること、日本の景気が底打ちしたと見始めたこと、今期以降の日本企業の業績回復が期待できることなどが挙げられます。

また、外国人投資には、機関投資家のほかに、外国の中央銀行・オイルマネー・ヘッジファンドなども、株式市場や為替市場では重要な位置を占めています。

ヘッジファンドやオイルマネーは、機関投資家と比較すると機動的、あるいは投機的な動きをする傾向にあります。

換金売り

換金売りとは、個人・法人を問わず、資金が必要になったために手持ちの株を売ることです。

金融が逼迫するとよく起きる現象で、値段を考えずに売るため、相場が全体的に下落する原因となります。

長期の休みの前には換金売りが起こりやすく株価が下がりやすい傾向にあります。

例えば、お盆前やゴールデンウィーク前などです。

機関投資家の動向を見ることも大切です。

以前は、株を枕に年を越すといったものですが、近年では年末年始を迎えるにあたりキャッシュポジションを高める動きが主流です。

年末年始といえば、なにかと忙しくもあり、株式市場に参加する投資家も減少します。

買いが少ない時に換金売りが出ると、ますます株価は弱含みになります。

そして大多数の投資家は節税対策のために含み損を抱えている株式を12月中に売却する傾向にあり、株安に拍車がかかってしまいます。