IOSショック(Investors Overseas Services shock)

IOSショック(Investors Overseas Services shock)とは、1970年（昭和45年）、アメリカのIOS（金融複合会社）が経営危機により、手持ち株を大量に売りに出すという情報が伝えられたために起こった株価暴落のことです。

同年４月30日、201円安、下げ率は8.7%と暴落しました。

（日経平均）日本株は10数銘柄しか組み入れられず、この暴落により1967年に始まったいざなぎ相場が終わりました。

ニクソン・ショック（Nixon shock）

ニクソン・ショックとは、大幅な貿易赤字に陥ったアメリカが、ドルと金との交換を停止したことによる衝撃をいう。

1970年代、インフレが進行し赤字が膨らみ、アメリカ経済の懸念からドルの信用が低下、ドルから金への交換が急増しました。

そのため、金の保有準備高が大幅に減少したことから、当時の、ニクソンアメリカ大統領がドルと金との交換を停止したのです｡これをニクソン・ショックと言いました｡戦後、欧州及び日本の経済回復に伴う米国の経済力の相対的な低下や米国の国際収支赤字の拡大により、米ドルに対する信任も次第に揺らぎ始めた。

そのため、何度かドル防衛策が打ち出されたが、71年8月になってニクソン大統領は「ドル防衛のために米ドルと金、その他の資産との交換を一時停止する」と発表した。

これに伴って欧州の主要為替市場は１週間閉鎖され、市場再開後も為替相場は混乱した。

日本は当初、円相場の上昇を防ぐべく米ドルの買い支えを行ったが、8月28日には介入を停止、8月末にはフランスを除く主要国はすべて固定相場制から離脱した。

その後、12月に米ドルの切り下げを含む多角的通貨調整で合意がみられた（いわゆるスミソニアン体制の成立）が、これも長続きせず、1973年第１四半期には主要国は全面的に変動為替相場制へ移行した。

ポンド・ショック（pound shock）

ポンドショックとは、1972年６月24日にイギリス通貨のポンドの変動相場制移行の発表を受けて、大蔵省が外国為替市場を閉鎖勧告、その影響を受けて相場も混乱し暴落した事件の事です。

ポンドショックは、日系平均株価が、１日で242円14銭安、率にして6.61%の暴落を記録しました。

この背景には、1972年の年初から市場が大相場となり、上昇を続けてきた事に対する反動、そして外国為替市場閉鎖に伴う投資家の通貨に対する不安が高まった事が拍車をかけたと言われております。