転換社債の投資コース

転換社債の投資コースとは、複雑なしくみである転換社債の投資で、実績をあげるために必要な基本的なコースのことです。

１．株式に転換し、株主となるか、売却するか。

２．転換社債のまま持ち、値上がり後売却する。

３．転換社債のまま満期まで保有する。

の３つがあり、転換社債の投資は、基本的に株価が値上がりしそうな銘柄を選ぶことでるのはいうまでもありません。

＜社債とは＞
社債とは、株式会社が発行する債券のことで、
（1）発行体による分類（事業債、金融債、特殊債）
（2）債券の性質による分類（普通社債、転換社債、新株引受権付社債〈ワラント債〉）（3）募集形態による分類（公募社債、私募社債）
（4）担保の有無による分類（担保付社債、無担保社債）などがあります。

このうち、転換社債は、転換請求期間内であれば、株式に転換できる権利が付与されたものです。

その意味で株式と社債の中間的な性格を持っているといえます。

転換社債を購入した投資家は、満期まで社債として持ち続けることもできますし（普通社債と同様、利息を毎期受け取ることができます）、株式市場が堅調であれば社債を株式に転換してキャピタルゲインを得ることもできます。

株式への転換権は一種のオプションですから、転換社債の表面利率は低くても投資対象としての魅力があります。

応募者利回り

応募者利回りとは、新発債を購入した日から、最終償還期日まで所有した場合に入ってくる利子と償還差損益との合計額が、投資元本に対して年間何%になるかをみるものです。

利回りとは、投資した元本に対する収益の割合です。

１年当たりの収益率を年利回りといい、％で表示します。

投資元本100円に対して1年間に10円の収益がある時、利回りを10%と表します。

利回りは、収益の元本に対する割合なので、「収益」と「元本」を何にするかによって「利回り」の意味も変わってきます。

債券収益のどの部分に焦点をあてるかで、「直利、単利、複利」の３つの利回り尺度が使われています。

「複利」は、再投資収益が元本に組み込まれている場合の利回りです。


【直利（直接利回り）】

直利（直接利回り）は、投資した金額に対して支払われるクーポン収入の割合です。

年間クーポン収入を投資元本で割って計算します。

単年度の損益を重視する傾向のある企業が利用する利回りです。


【単利（単利利回り）】

単利（単利利回り）は、単年度で収益率を測定する方法です。

利回りを計算するための元本金額は変わりません。

日本の債券市場では、単利ベースの利回りを取引に使っています。


【利付債の単利利回り】

利付債の単利利回りは、債券の保有期間の違いから、「所有期間利回り」、「応募者利回り」、「最終利回り」と異なる呼び方をします。

所有期間利回りとは、債券を購入して、満期を待たずに売却した場合の利回りのことです。

応募者利回りとは、債券を発行時から最終償還日まで所有した場合の利回りのことです。

最終利回りとは、すでに発行されている債券を最終償還日まで所有した場合の利回りのことです。

劣後債

劣後債とは、一般の債権者よりも債務弁済の順位が劣る社債のこと。

債務弁財の順位というのは、万一会社が解散や破産などをした場合に、債権者への支払い順位が低く、普通の債権や債券への支払いが終えた後に、資産が残っていれば、それを分配してもらえるということ。

その代わりに、金利は高く設定されています。

このように、リスクもリターンも高いことから、株式に近い性格を持っています。

そのために、劣後債は自己資本の一部とみなされ、銀行がBIS規制の自己資本比率の基準をクリアするために、劣後債が発行されることがある。


＜劣後事由の種類＞

1.破産手続きの開始 。

2.会社更生手続きの開始 。

3.民事再生手続きの開始 など。

劣後事由が発生すると停止条件が成就するまで劣後債の元利金支払いはなされません。