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他社株転換債(EB)
他社株転換債は、特定銘柄の株式の値動きに連動して、償還条件が変わる債券です。
Exchangeable Bond (エクスチェンジャブル・ボンド)を略して、EB債といいます。
1998年の証券取引法改正により、販売が開始されました。
EB債は、償還条件に特徴があります。
そのため、通常の債券よりクーポンレートを高く設定してあります。
高利回りの金融商品です。
特定の上場銘柄株を対象に選び、満期日に、その株価が設定水準より高い場合には、元本と高い利息が現金で償還されます。
しかし、株価が設定水準より低い場合には、元本は得られず、かわりに、対象となった株式で償還されます。
普通の債券は、満期日に「額面+金利」が償還されます。
EB債は、対象銘柄株が設定水準より下がると、満期日に「株式+金利」が償還されます。
償還後、株式は売却可能となりますが、その後も株価が値上がりしない場合には、株の値下がりリスク(元本割れ)を負うことになります。
株価が下がるほど、損失は拡大します。
逆に、株価が設定水準より大幅に高くなった場合でも、償還されるのは「元本+金利」だけなので、利益は常に一定です。
EB債は、デリバティブ(金融派生商品)の仕組みを応用しています。
通常の債券に株式オプションを組み込んだ仕組み金融商品です。
「債券+プットオプションの売り」を組み合わせています。
債券の発行者(金融機関)がプットオプションの買い手で、投資家がプットオプションの売り手です。
<例えば>
ソニーの個別株式オプションを組み入れたとします。
株式の行使価格が10,000円の場合、金融機関は債券を発行して、投資家から10,000円を受取ります。
クーポンレートを5%に設定するとします。
通常のクーポンレートの相場水準が2%であるときにも、オプションのプレミアム料を3%上乗せすることで5%という高利回りを実現します。
オプション行使日の株価が、募集時に決定された行使価格10,000円以上であった場合、金融機関はオプションを放棄します。
つまり、投資家は、「元本+金利」を受取ることになります。
他社株転換債は、特定銘柄の株式の値動きに連動して、償還条件が変わる債券です。
Exchangeable Bond (エクスチェンジャブル・ボンド)を略して、EB債といいます。
1998年の証券取引法改正により、販売が開始されました。
EB債は、償還条件に特徴があります。
そのため、通常の債券よりクーポンレートを高く設定してあります。
高利回りの金融商品です。
特定の上場銘柄株を対象に選び、満期日に、その株価が設定水準より高い場合には、元本と高い利息が現金で償還されます。
しかし、株価が設定水準より低い場合には、元本は得られず、かわりに、対象となった株式で償還されます。
普通の債券は、満期日に「額面+金利」が償還されます。
EB債は、対象銘柄株が設定水準より下がると、満期日に「株式+金利」が償還されます。
償還後、株式は売却可能となりますが、その後も株価が値上がりしない場合には、株の値下がりリスク(元本割れ)を負うことになります。
株価が下がるほど、損失は拡大します。
逆に、株価が設定水準より大幅に高くなった場合でも、償還されるのは「元本+金利」だけなので、利益は常に一定です。
EB債は、デリバティブ(金融派生商品)の仕組みを応用しています。
通常の債券に株式オプションを組み込んだ仕組み金融商品です。
「債券+プットオプションの売り」を組み合わせています。
債券の発行者(金融機関)がプットオプションの買い手で、投資家がプットオプションの売り手です。
<例えば>
ソニーの個別株式オプションを組み入れたとします。
株式の行使価格が10,000円の場合、金融機関は債券を発行して、投資家から10,000円を受取ります。
クーポンレートを5%に設定するとします。
通常のクーポンレートの相場水準が2%であるときにも、オプションのプレミアム料を3%上乗せすることで5%という高利回りを実現します。
オプション行使日の株価が、募集時に決定された行使価格10,000円以上であった場合、金融機関はオプションを放棄します。
つまり、投資家は、「元本+金利」を受取ることになります。
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