反対売買

反対売買とは、信用取引や先物取引においては、買っていた銘柄を売らなくてはならない期日、あるいは売っていた銘柄を買わなくてはならない期日が決まっており、その期日までに、これらの銘柄を反対の売買を行なうことをいいます。

オプション取引などでよく使われます。

保険つなぎ

信用取引で手持ちの株が値下がりしそうなときに、同じ株を売れば手持ちの株では損をしても、信用取引の株を買い戻せば利益が出るので、損失分を相殺できます。

このやり方をつなぎといい、保険をかけるのに似ていることから、保険つなぎともいいます。


商品先物取引では、価格変動に対する「保険」としても活用されます。

＜例えば＞

商売をする上で、商品の仕入れと販売の間の時間が長ければ長いほど、商品の価格変動によるリスクが大きくなる場合があります。

このような時に、先物市場で現物とは逆のポジションを持つことで、現物市場でのリスクを回避することができます。

これを 「リスクヘッジ」と呼び、「保険つなぎ」とも言います。

商売をする業者にとって、値段の動く商品を扱うことは、いつでもその値動きによる危険にさらされていることになります。

先物取引において、この価格変動に対するヘッジ機能があるからこそ、業者は安心して生産・加工等の本来の仕事に専念できます。

ヘッジ機能は、先物取引が持つ最も大きな役割の一つです。

例えば、ある農家が4月に作付をするとき、収穫時期にあたる先物市場の10月限に売り契約をします。

10月になり、その年が豊作であれば現物市場は値下がりして損失が発生しますが、同じように先物市場の価格も値下がりして、先物市場では利益となり、当初予定していた価格（10月限の先物価格）で売れたことと同じ結果になります。

また、逆に価格が高騰すれば、現物市場では予想以上の利益を得られますが、先物市場ではその分損失が発生しますから、結局は当初の予定通りの価格（10月限の先物価格）で売れたことになります。

このように経営者にとってリスクヘッジのできる先物取引は、安定した経営をするために必要不可欠と言ってもいいでしょう。

日々公表銘柄

日々公表銘柄（ひびこうひょうめいがら）とは、信用取引による売買が過熱している銘柄の信用残高を日々公表することをいいます。

信用取引規制の1つで、信用の買い残や売り残を日々公表することによって、信用取引を使った過度な売買が沈静化することを図るものです。

信用取引の残高、株価の動き、売買高などについて一定の基準に達した銘柄に対して、証券取引所が取る措置です。

日々公表銘柄となっても沈静化しない場合には、空売り禁止、増し担保規制など、規制度合いが厳しくなっていきます。

すなわち、日々公表銘柄とは信用取引において、過熱ぎみの銘柄の信用残高を日々公表することをいいます。

過度な取引が行われることを防ぐためや、これを投資家に知せるために、証券取引所が一定の基準に達した銘柄について、公表しているのです。

鎮静化すれば指定は解除されますが、沈静化しない場合には、空売り禁止、増し担保規制など規制度合いが厳しくなっていきます。