自己資本比率

自己資本比率とは、総資本に対する自己資本の割合のことをいう。

総資本とは会社が借入金や未払金などの「負債」と、株主が出資した資本金や過去の利益の蓄積などの「資本」を合算したものである。

負債は他人から借りているため「他己資本」、資本は自分たちの株主などが出す資金であるため「自己資本」という。

自己資本比率が低くなると、借入金などの割合が増え、債務不履行などに陥り倒産するなどの危険性が高まる。

逆に自己資本比率が高ければ、資本金などは返済する必要はない資金なので、財務の安定性が増す。

自己資本比率は、銀行の経営を語る際によく使われる。

それはBIS（国際決済銀行、Bank for International Settlements）が定めた規則に、自己資本比率が一定以下の金融機関に国際業務を禁ずるというものがあるからだ。

それを満たせない恐れのある銀行は、その基準を満たそうと増資などに奔走する。

貸借対照表は、総資産＝負債＋資本で表されています。

この資本（以下、自己資本という）を総資産で割り、100をかけた比率のことをいいます。

＜自己資本比率計算方法＞

自己資本比率（％）＝自己資本÷総資産×100

固定比率

固定比率とは、安全性分析の一指標であり、固定資産のうちどの程度が自己資本で賄われているかを示す指標。

固定資産は事業の用に供し事業から得られる収益で回収がなされていくものであることから、借入ではなく自己資本で賄われているのが理想である。

この指標が100％以上となった場合、固定資産の調達について他人資本にも依存していることを示す。

貸借対照表から財務の安全性（健全性）をみるための一指標。

固定資産がどの程度自己資本でまかなわれているのかをみることができる。

固定資産は、1年以上にわたり使用される資産であることから、この調達源泉は、返済期限のない株主資本で賄うのが、安全な財務措置といえる。

よって、この指標は、低ければ低いほど好ましい。

しかし、日本の実情に即した財務の安全性を検討するためには、固定比率よりも、固定負債をも考慮した固定長期適合率が適当であると考えられています。


＜計算式＞

固定比率（％）＝固定資産÷株主資本×100

流動比率

流動比率は、短期に支払うべき流動負債の支払準備が十分にあるか否か、短期的な支払能力を判断するものです。

別名銀行家比率とも言われ、銀行が企業に融資する場合に、その企業の安全性判断のために用いられます。


＜適正数値＞

流動比率は、200％が適正といわれていますが、通常130％くらいあれば良いでしょう。

ただし、業種により58.7％（飲食業）から187.2％（小売業）まで数値に開きがありますが、全業種の平均は122.6％です。

会社の安全性を見る場合、その代表選手は「流動比率」です。

流動資産と流動負債の比率を見るということは、次のような意味があります。

もしいま、流動比率が１の会社があるとすれば、１年以内に支払わなければならない負債に対し、それと同額の、１年以内に現金化できる資産を持っているということになります。

つまり、その会社には返済能力があるのです。

もし流動資産が少なくて流動比率が１を切っている場合、その会社はいまある借金を返すために、また新たな借金をしなければなりません。

しかし、新しくお金を貸してくれるところが見つからなければ、その時点でその会社は支払不能に陥り、倒産することになってしまいます。

つまり、流動比率は会社の短期的支払能力を示すものなのです。

流動比率が１、 つまり100%を切っているととても危険な状態です。

逆に100%あれば十分かというと、そうでもありません。

一般的には、200%あることが理想といわれています。

日本の上場企業平均でみると全業種平均120%超、製造業平均で170%ぐらいです。