流動比率

流動比率は、短期に支払うべき流動負債の支払準備が十分にあるか否か、短期的な支払能力を判断するものです。

別名銀行家比率とも言われ、銀行が企業に融資する場合に、その企業の安全性判断のために用いられます。


＜適正数値＞

流動比率は、200％が適正といわれていますが、通常130％くらいあれば良いでしょう。

ただし、業種により58.7％（飲食業）から187.2％（小売業）まで数値に開きがありますが、全業種の平均は122.6％です。

会社の安全性を見る場合、その代表選手は「流動比率」です。

流動資産と流動負債の比率を見るということは、次のような意味があります。

もしいま、流動比率が１の会社があるとすれば、１年以内に支払わなければならない負債に対し、それと同額の、１年以内に現金化できる資産を持っているということになります。

つまり、その会社には返済能力があるのです。

もし流動資産が少なくて流動比率が１を切っている場合、その会社はいまある借金を返すために、また新たな借金をしなければなりません。

しかし、新しくお金を貸してくれるところが見つからなければ、その時点でその会社は支払不能に陥り、倒産することになってしまいます。

つまり、流動比率は会社の短期的支払能力を示すものなのです。

流動比率が１、 つまり100%を切っているととても危険な状態です。

逆に100%あれば十分かというと、そうでもありません。

一般的には、200%あることが理想といわれています。

日本の上場企業平均でみると全業種平均120%超、製造業平均で170%ぐらいです。