ブラックマンデー・ショック（black monday shock）

ブラックマンデー・ショックとは、公定歩合の引き上げ、ドル不安、インフレ懸念からニューヨーク株が大暴落したのを受けて、昭和62年10月20日、日経平均株価が3836円安、下げ率14.9％という史上空前の大暴落のことですこのときのニューヨーク・ダウの下げ幅は世界恐慌の引き金となった1929年を上回りました。

その背景にはアメリカの財政赤字や貿易赤字が拡大傾向にあることや、ドル安に伴うインフレ懸念が浮上したことなどが原因とされています。

他にもアメリカの機関投資家は、株価の下げ幅が一定以上になると自動的に保有株式の売り指令が出されるプログラム売買を組んでおり、それがさらに株価の下落を加速させたという見方もあります。