会社分析

会社分析とは、株式売買を前提とし、企業の将来性、企業の業績動向、※財務内容などを調査、研究することです。

株価は業績を先取りする傾向が強いため、会社分析は株式投資の基本となっています。

近年、インターネットの発達により、材料入手は容易となってきました。


※財務内容とは、

貸借対照表（流動資産や固定資産と流動負債や固定負債及び引当金などの項目）

・損益計算書（営業収益、営業費用、営業利益、営業外収益、営業外費用、特別利益、特別損失などの項目）

・キャッシュフロー計算書（税引前当期利益、減価償却費、投資有価証券売却益、土地売却益、固定資産売却損、定期預金払い戻しによる収入、有形固定資産取得による支出、短期借入金純減少額、長期借入金返済による支出などの項目）

・自己資本比率（借入金比率、経常収支比率、負債比率、流動比率などの項目）などをまとめた、財務諸表で確認できます。

純資産

純資産（Net Assets）とは、資本金、資本準備金、利益準備金などといった内部留保を合計したものであり、総資産から負債を差し引いたものでもあります。

自己資本と意味は同じです。

財務諸表のバランスシート上においては、純資産の部に記載されている合計金額のことをあらわします。

これは株主由来のものであることから、株主資本ともいわれます。

会社が解散した際には、最後に残るのが純資産であり、株主持分ということになるので、解散価値であるともいえます。

資本の部

資本の部とは、賃借対照表（バランスシート）における、右側に配された企業の資本をあらわした項目のことです。

項目としては、株主からの出資金である資本金、法定準備金、利益の蓄積といえる利益剰余金などが挙げられます。

ただ、新会社法の施行により、この資本の部にかわり、純資産の部が新設されました。

純資産の部とは総資産から負債の部（債権者が確定しているもの）を差し引いたものです。

貸借対照表上、資産性または負債性を持つものが資産の部または負債の部に記載され、それらに該当しないものが資産と負債との差額として、純資産の部に記載されることになったのです。

項目例としては、株主資本、自己資本、新株予約権、少数株主持分が挙げられます。